昨年は「IoT元年」と呼ばれ、市場規模も大きな拡大を見せたIoTですが、IHSの調査によれば、すでに世界中で200億台のデバイスが接続されていると推定されています。現に、消費者は既にIoT機器に慣れてきており、例えば日常生活においてApple Watchesを着用し、洗濯洗剤が不足しているときにはAmazon Dashボタンをタップする、といった行動が私たちの自然な生活の一部となりつつあります。
また、テクノロジー関連の研究・分析を行っているFuturumによる企業を対象としたIoT関連の2017年の調査によると、企業の2/3がIoTを活用しており、いくつかの主要産業では、多くの投資があり、普及が広がっていることがわかります。
今後注目を続けていく必要はありますが、2018年はIoTにとって有望な軌道を示すことでしょう。その中でも、特に注目したい動向を紹介します。
1. 細分化が進む
IoTが成長し続けるのと同様に分野も多様化するようになります。例えばですが、IoTを活用した監視・分析などのモニタリング分野では、工場モニタリングなどだけでなく、エネルギー供給、家畜、農業フィールド、車両の稼働状態、輸送状態、人々の健康など多岐にわたる活用が見出されています。
これまでのas-a-Service(aaS)プログラムとクラウドソリューションの成長で見てきたように、その細分化は、業界全体の互換性に対処するため、多くの企業にとっていくつかの課題を生み出します。
現に、日本の経済産業省の特許庁では、IoT関連技術の特許分類の細分化を2017年から行っています。
2.セキュリティとブロックチェーン
IoTの細分化はシステムを複雑にさせ、ネットワークセキュリティの課題を増やすことに繋がります。多くのデバイスをインターネットに接続することにより発生する、データプライバシーに関する問題は業界最大の課題です。
また、インターネットがDDoS攻撃（サーバーの負荷を増加させ、サーバーのサービスを低下させる目的とした防御が難しいとされる攻撃）の影響を受けやすいということが証明されており、IoTもこれらの問題を免れることはできません。実際に2016年には、The New York Times、Netflix、Twitter、Paypalなどの企業がDDoS攻撃の被害を受けました。マルウェアに感染した多数のIoT機器からの攻撃が原因とされています。これらの企業は一時的にサービスを提供できなくなり、一部ユーザーからの信頼を失いました。IoTデバイスへの攻撃は壊滅的な影響を及ぼし、消費者の信頼を失うことに繋がります。
IoT技術者はこれらの問題に対し、ブロックチェーンの活用を通じて解決を試みています。 暗号通貨の台頭により登場したブロックチェーンは、より低コストでシームレスなトランザクションを実現できるため、フィンテック業界以外にも活用することができます。 ブロックチェーンは、IoTネットワーク内のあらゆるデータを暗号化し、データ流出などの問題に対して強力な保護を提供します。
3.ビッグデータとAI
IoTを介して得られる膨大なデータを分析することは企業にとって役立ちます。消費者の生活圏にまで侵入し、より多くの貴重なデータを集められるようになります。これらはパーソナライゼーションされたマーケティングのための資産として扱われるようになるのです。
しかしそれに伴い、データを保存・活用するために、企業はコストの削減・ネットワークの使用を減らす努力が必要になります。すでにCiscoやDellなどの企業はコンピューティングインフラストラクチャの移行をリードしています。またGEやABBなどの産業用IoT企業も、従来のデータセンターよりも高度なインフラストラクチャの開発を続けています。
さらに、データの増加に伴い、それらを利用するための人工知能（AI）や機械学習も注目されます。機械学習を用いたデータ分析は2017年から注目されており、2018年にはさらに勢いが増すことになるでしょう。IoTによって作成されるデータは人間が管理するには大きすぎるため、AIの活用も必要になります。
まとめ
投資家からも注目を浴びているIoT分野ですが、ビジネスインサイダーによると、IoTソリューションの事業支出が2021年に6兆ドルに達すると予測されています。
IoTは企業にとって生産性の向上・コストの削減につながり、消費者にとっては生活の質の向上が期待されています。どの分野でも先を予測することが難しいですが、2018年はIoT分野の成長に期待が持てると言えるでしょう。
